欧州のテレビでは、連日911の真相について過去のドキュメンタリーの数々を放映したり、討論会などが催されていた.米国の正式な発表には、ウソが多く信頼できるものではない、というのが大旨欧州(ベルギー、フランス、イタリア等)のテレビ討論の結論だ.

Noro153+EN2011-09-13


実際に10年前の9月11日の事件の時は、仕事を終え真夜中過ぎに自宅へ戻ってテレビをつけたら中継していたので、びっくりしつつ朝まで見てしまった.その時に中継を見ながら思ったことは「米国はテロを予想していて、わざとやらせた」.その数年前に子連れで2ヶ月に渡り、ニューヨーク、ボストン、インディアナを訪れたときには、各空港での検査が呆れ返るほど厳しかったので、まずあれほど沢山のテロリストが同時に各空港で通過できたのは、米国の陰謀でしかないと思った.

それ以前に、イラククウェートに侵攻したのも、米国がイラクを挑発しクウェートを攻撃すれば米国にとってはイラクを攻撃する大義名分ができる、というのがベルギーでの一般的というか沢山の人々がそう思っていた.更にいうと、真珠湾攻撃も同様に日本を挑発し、先に日本が米国を攻撃すれば米国民に対して、日本と戦争をすることを正当化できる.もっというと、ドイツ・ナチが反ユダヤを徹底することで、将来ユダヤ人の国が作れ、更にはだれも反ユダヤにはなれないので、すべて仕組まれた陰謀だった、という説もある.これもただの陰謀論ではない.ヒットラーはその後南米で悠々自適に80過ぎまで生きていた、という証拠も見たことがある.過去の追求は専門家に任せるとして、一般庶民としては、そのような巨大な陰謀が世界中で進行しているという事実を、こころの片隅にでも置いておくことが重要ではないかと思う.(陰の権力者達がユダヤ人だと言っても、イスラエルの一般庶民のこの数週間の大規模デモで「我々はこの60年間、国に騙され続けていた」というように、一般庶民には罪がない)

私はこういう欧州では、一般的に知られている事実を把握していたので、911事件を生放送で見た時には、瞬時に「米国が挑発し、やるように仕向けた」と思った.その後、沢山の意見やドキュメンタリーなどをみると、テロをやるように仕向けたというより更に進んだ「自作自演」だという、意見が多いことに気付いた.この一週間のテレビなどでも10年の調査で「自作自演」の可能性の方が高いそうだ.

米国の1500人以上の建築の専門家達が個別に調査した結果、世界貿易センタービルがあのように崩壊するのは、計画的に予め沢山の爆弾をしかけたデモリション以外はあり得ない.

飛行機の体当たりを受けていないし、爆撃もされていないWTC7というビルも他の2つのWTCビルと同時に崩壊したのは、計画的なデモリションだ.(オフィシャルの発表は「熱で崩壊した」)

911のドキュメンタリーは沢山あるが、お勧めは:(どちらも英語)
http://www.youtube.com/watch?v=28QukKjwLtI
http://www.youtube.com/watch?v=7_E4N5YIycI

この二つのドキュメンタリーでは、詳しい米政府のウソを実証している.

ビンラディンを暗殺したという発表も疑わしい.この10年全人類の敵のように扱っていた(米国)その全人類の敵を殺したのに、その証拠を「川だか海だかに捨てた」というのはあり得ない・・・ベルギーで何人かと話したらみな「ビンラディンは今頃南国の孤島で優雅な隠居生活しているだろう」という意見だ.

アメリカの陰謀と言っても、大統領でさえただの操り人形でしかなく、米国の大企業「石油、武器製造、不動産王」などが背後にいる.彼らにとっては、巨大な何か(例えば新しい真珠湾攻撃のような)が起らない限り、利益を伸ばすことはできなかった.石油会社にとってはイラクアフガニスタンの石油を自分たちのものにすること、武器製造会社は、世界中が戦場になってくれれば儲かる、不動産と建設会社は現在ある(老朽化した)建物を壊して、保険から大金を貰い、新しくした方が儲かる.というようにすべて「利益追求」の結果、ある程度人々の犠牲を出しても、その後大企業は儲かるようになっている.

米国が発明した「テロ」のお陰で、世界中の何万とある飛行場では、検査の(米国製)設備機器を買わされた.そして、各国で水戸黄門の印籠のように「テロ」と言えばだれも何も言えない状態になっている.イラクアフガニスタンでは、米国の建設業者が沢山の受注を受けた.

陰謀論を信じていない人でも、そうだと仮定して事件を見て行くと実に辻褄が合うことに気がつく.そして、世界を見ると如何に米国大企業が世界中で同じように、様々な陰謀が進行しているのが解る.それは国内紛争や革命を背後で支援し、大統領や政治家の暗殺、または抹殺など.真実を追究しようとする(必然的に反米や反大企業になってしまう)人々がその職を追われ、事実上社会的に抹殺されている.日本にも数名の学者や政治家がそのような目にあっているのを見ている.

10年前の911事件の数日前には、政府から著名人たちに「9月11日にWTCに近づくな、飛行機に乗るな」という連絡があったそうだ.日本でも戦中、政府高官や軍の司令官たちは、鎌倉や京都は絶対に爆撃されないことを知っていて、早いうちからそこに家族を避難させていた.というように常に一般庶民は少し犠牲になっても仕方がない、大企業、軍隊が生き延びることが何よりも大事という世界になってしまった.

ここに書いたことは、上の二つのビデオ及び、911真実を追究するサイト を参考にした.

常に俯瞰的視野で世界状況を見ていると、目から鱗のように違った世界が見えてくる.